DTaPおよびTdapは、ジフテリア、破傷風、百日咳（百咳）の3つの重篤な細菌性疾患に対する予防接種に用いられる組み合わせワクチンです。DTaP（ジフテリア、破傷風、無細胞百日咳）は、通常2か月から6歳までの乳児および幼児に投与される基礎免疫ワクチンであり、ワクチン接種スケジュールに従って複数回の接種が行われます [1]。一方、Tdapは抗原量を低減した製剤であり、思春期および成人、さらには妊娠中の女性に投与されるブースター接種として用いられます [2]。このワクチンは、免疫系を活性化させ、病原体に対する持続的な防御を提供する能動免疫を誘導します。特にTdapの妊娠中の接種は、胎盤を通じて母体から新生児へ保護抗体を移行させ、生後初期の百日咳リスクを最大90%以上低減することが示されています [3]。両ワクチンは、集団免疫の形成にも寄与し、未接種者や免疫不全者を含む脆弱な集団を保護します [4]。ただし、無細胞百日咳ワクチン（aP）は、免疫記憶の持続性が不十分であるため、数年で免疫が低下（waning immunity）する可能性があり、定期的なブースター接種が重要です [5]。世界保健機関（WHO）や欧州疾病予防管理センター（ECDC）を含む国際機関は、Tdapの定期的ブースター接種と妊娠中の接種を強く推奨しており、イタリアを含む多くの国で公衆衛生政策に組み込まれています [6]。
ワクチンの定義と目的
DTaPおよびTdapは、3つの重篤な細菌性疾患であるジフテリア、破傷風、および百日咳（別名：百咳）を予防するための組み合わせワクチンです。これらのワクチンは、免疫系を活性化させ、病原体に対する持続的な防御を提供する能動免疫を誘導します [7]。両製剤は、個々のワクチンを別々に接種する必要をなくし、医療提供の効率を高める重要な公衆衛生ツールです。
対象となる疾患
DTaPおよびTdapワクチンは、以下の3つの疾患を予防します。
- ジフテリア：ジフテリア菌（Corynebacterium diphtheriae）によって引き起こされる感染症であり、喉に厚い膜が形成され、呼吸困難、麻痺、心不全などの重篤な合併症を引き起こす可能性があります [8]。
- 破傷風：環境中に広く存在する破傷風菌（Clostridium tetani）が傷口から侵入し、神経系に作用する毒素を産生することで発症します。筋肉の強直や激しい痙攣を引き起こし、致死率が高いため、予防が極めて重要です [9]。
- 百日咳（百咳）：百日咳菌（Bordetella pertussis）によって引き起こされる極めて感染力の高い呼吸器感染症で、長引く咳発作や呼吸困難を特徴とします。特に新生児や乳児においては、入院や重篤な合併症、死亡のリスクが非常に高くなります [10]。
ワクチンの目的
DTaPおよびTdapワクチンの主な目的は、個人レベルおよび集団レベルの両方で疾患の発生を防ぐことです。個人としては、接種により重篤な疾患やその合併症から保護されます。集団としては、高い接種率が集団免疫を形成し、ワクチン接種ができない未接種者や免疫不全の者を含む脆弱な人々を間接的に守ることができます [4]。
特にTdapワクチンの妊娠中の接種は、母体から胎児へ保護抗体が胎盤を介して移行するという重要な目的を持ちます。この戦略により、生後初期という最も脆弱な時期に百日咳にかかるリスクが最大90%以上低減されることが示されています [3]。このように、DTaP/Tdapワクチンは、単なる個人の予防手段ではなく、社会全体の健康を守るための基盤的な公衆衛生施策としての役割を果たしています。
DTaPとTdapの違い
DTaPおよびTdapは、ジフテリア、破傷風、百日咳の3つの重篤な細菌性疾患に対する予防接種に用いられる組み合わせワクチンですが、その使用対象、抗原量、および接種時期において重要な違いがあります。これらの違いは、それぞれの年齢層における免疫系の特性と、持続的な集団免疫の維持という公衆衛生上の目的に応じて設計されています [1]。
構成と抗原量の違い
DTaPとTdapの最も根本的な違いは、含まれる抗原の量にあります。DTaP（ジフテリア、破傷風、無細胞百日咳）は、乳児および幼児の未熟な免疫系を刺激し、強固な基礎免疫を構築するために設計されており、そのためジフテリアおよび百日咳の抗原量が比較的高いです [1]。一方、Tdapは「T」（破傷風）が先に来る表記の通り、破傷風とジフテリアのトキソイド抗原量を低減した「減量製剤」です。これは、すでに基礎免疫を獲得している思春期や成人の免疫系に対して、過剰な反応（リアクトジェニシティ）を引き起こさず、ブースター効果を安全に得ることを目的としています [4]。このように、Tdapは抗原量を意図的に減らすことで、接種後の局所反応（痛み、腫れ、発赤）や全身反応（倦怠感、頭痛）の頻度と強度を低減しています [16]。
使用対象年齢と接種目的の違い
使用対象年齢は、両ワクチンを区別するもう一つの重要な要素です。DTaPは、2か月から6歳までの乳児および幼児に投与される「基礎免疫ワクチン」です。この時期に複数回接種することで、免疫記憶を確立し、幼少期に病原体に曝露された際に迅速に防御反応を起こせるようにします [17]。一方、Tdapは「ブースターワクチン」として、DTaPで得られた免疫が時間の経過とともに低下（waning immunity）するのを防ぐために、11歳以上の思春期、成人、さらには妊娠中の女性に投与されます [18]。特に妊娠中の接種は、胎盤を介して保護抗体を胎児に移行させ、生後間もない新生児を百日咳から守るという、直接的な能動免疫とは異なる「受動免疫」の戦略を実現します [19]。
公衆衛生戦略における役割の違い
DTaPとTdapの違いは、単に個々のワクチンの特性にとどまらず、現代の公衆衛生戦略の進化を反映しています。DTaPによる乳幼児期の基礎免疫は、個人を直接保護するための第一歩です。しかし、無細胞百日咳ワクチン（aP）の免疫持続期間が不十分であることが明らかになったことで、感染源となり得る青少年や成人の間での百日咳の循環を防ぐ必要性が高まりました [5]。Tdapの登場は、この課題への答えであり、接種対象を乳幼児から成人まで拡大することで、集団免疫の網をより広く、より強固に編み直すことを可能にしました。このように、DTaPが「個人の盾」として機能するのに対し、Tdapは「集団の盾」として、特に最も脆弱な新生児を間接的に保護する役割を担っています [21]。両ワクチンの戦略的な組み合わせは、イタリアを含む多くの国で、ジフテリア、破傷風、百日咳の根絶に向けた公衆衛生政策の柱となっています [6]。
接種スケジュールと年齢別の推奨
DTaPおよびTdapワクチンの接種スケジュールは、年齢層や免疫状態に応じて明確に区分されており、ワクチン接種スケジュールの一部として、生涯を通じた感染症予防を目的としています。これらのワクチンは、ジフテリア、破傷風、百日咳の3つの重篤な細菌性疾患に対して効果的な防御を提供します。接種スケジュールは、免疫系の発達段階や、免疫記憶の持続性を考慮して設計されており、基礎免疫の確立とブースター効果の維持が求められます [1]。
乳児・幼児期のDTaP接種スケジュール
乳児および幼児期におけるDTaPワクチンの接種は、基礎免疫を確立するための重要なプロセスです。イタリアを含む多くの国では、Piano Nazionale di Prevenzione Vaccinale 2023-2025に基づき、標準的な接種スケジュールが定められています。DTaPは通常、ワクチンとしての安全性と効果を高めるために、ポリオ、B型肝炎、インフルエンザ菌b型（Hib）などの他のワクチンと組み合わせた六価ワクチン（DTPa/IPV/HepB/Hib）の形で投与されます [24]。
標準的な接種スケジュールは以下の通りです：
- 初回接種：生後 2か月 の時点で1回目
- 2回目：生後 4か月
- 3回目：生後 6か月
- 初回ブースター：生後 15～18か月（地域によっては11か月）[4]
- 最終ブースター： 4～6歳 の間に1回 [26]
この5回の接種により、幼児期における強固な免疫が形成され、能動免疫が誘導されます。接種スケジュールは、Istituto Superiore di Sanità (ISS)が管理するAnagrafe Nazionale dei Vaccini (ANV)を通じて、地域ごとの遵守状況が監視されています [27]。
遅延接種の管理と回復プログラム
接種スケジュールに遅れが生じた場合、再開や再接種の必要はありません。国際的なガイドラインおよびイタリアのPiano Nazionale di Prevenzione Vaccinaleでは、遅れた子供に対しては、個別の回復プログラムを適用することが推奨されています [28]。地域のAziende Sanitarie Locali (AUSL)は、定期的な監視（6か月、24か月、36か月、72か月、14歳時）を通じて、未接種または遅延接種の子供を特定し、迅速な対応を行います。経済的・社会的に不利な立場にある子供や、医療アクセスが制限されている家庭に対しては、特別なアウトリーチ活動や予防接種キャンペーンが実施され、健康格差の是正が図られています [29]。
思春期・成人期のTdapブースター接種
幼児期の基礎免疫後、免疫記憶は時間の経過とともに徐々に低下（waning immunity）するため、定期的なブースター接種が不可欠です。特に百日咳に対する免疫は、DTaP接種後約5～10年で顕著に低下することが報告されており、これが思春期および成人期の百日咳の再燃の一因となっています [5]。
Tdapワクチンは、抗原量を低減した製剤であり、思春期および成人のブースター接種に最適化されています。接種スケジュールは以下の通りです：
- 思春期のブースター： 11～12歳 で1回のTdap接種が推奨されています。これは、Calendario Vaccinale per la Vitaに組み込まれており、学校保健プログラムを通じて実施される場合もあります [31]。
- 成人期の定期的ブースター：成人では、 10年ごとにdTpaワクチン（Tdapの成人用名称）によるブースター接種が推奨されています [32]。これは、破傷風やジフテリアの予防だけでなく、百日咳の感染源となるリスクを低減し、集団免疫を維持する上で重要です。
妊娠中のTdap接種
妊娠中のTdap接種は、新生児を百日咳から保護するための最も効果的な戦略の一つです。接種は、胎盤を介した母体由来の保護抗体の移行（免疫移行）を促進し、生後初期の脆弱な期間をカバーします。接種時期は、抗体の移行量を最大化するために、 妊娠27週から36週（理想的には28週から32週）の間に実施することが強く推奨されています [33]。
この接種は、毎回の妊娠で行う必要があります。なぜなら、母体の抗体レベルは時間とともに低下し、前回の妊娠で得られた免疫は次の妊娠では十分な保護を提供できないからです [34]。臨床研究では、妊娠中にTdapを接種した場合、新生児の百日咳リスクが 91%以上 低下することが示されています [3]。この戦略は、「コクーニング」戦略（新生児の周囲の大人の接種）よりも効果的であるとされています [36]。
接種スケジュールの国際的な比較
イタリアの接種スケジュールは、Organizzazione Mondiale della Sanità (OMS)およびEuropean Centre for Disease Prevention and Control (ECDC)の勧告と基本的に一致しています [37]。特に、思春期のブースター接種と妊娠中の接種は、多くの欧州諸国で共通の戦略として採用されています。ただし、接種時期の具体的な週数や、地域ごとの実施率には若干の差異が見られます。例えば、一部の国では妊娠16週から接種を推奨している一方、イタリアはより後期の接種を推奨しており、これは抗体移行の最適化を目的としたものです [38]。このような微細な調整は、各国の疫学データとワクチン政策に基づいて行われています。
効果と免疫持続期間
DTaPおよびTdapワクチンは、ジフテリア、破傷風、百日咳の3つの重篤な細菌性疾患に対する予防効果を有しています。これらのワクチンは、免疫系を活性化させ、病原体に対する能動的な防御を誘導する能動免疫を提供します。特にTdapは、抗原量を低減した製剤であり、思春期および成人、さらには妊娠中の女性に投与されるブースター接種として用いられます [2]。両ワクチンは、集団免疫の形成にも寄与し、未接種者や免疫不全者を含む脆弱な集団を保護します [4]。
免疫効果の持続期間とブースター接種の必要性
DTaPワクチンによる基礎免疫の効果は、小児期に強固な免疫を形成しますが、その保護効果は時間とともに低下する傾向があります。特に無細胞百日咳ワクチン（aP）の成分は、免疫記憶の持続性が不十分であるため、接種後数年で免疫が低下（waning immunity）する可能性があります [5]。研究によると、DTaPによる免疫は平均して約10年持続するとされ、その後は百日咳に対する保護効果が徐々に減少します [16]。このため、定期的なブースター接種が重要です。
Tdapは、この免疫低下に対応するためのブースター接種として設計されており、思春期（11〜12歳）に1回接種することが推奨されています [17]。その後、成人期においては10年ごとのブースター接種が推奨されており、これにより破傷風、ジフテリア、百日咳に対する免疫を維持できます [18]。この定期的な接種戦略は、イタリアを含む多くの国で公衆衛生政策に組み込まれており、WHOやECDCも強く推奨しています [6]。
百日咳に対する免疫の特徴と課題
百日咳に対する免疫は、他の二つの疾患と比べて特に持続性が低いことが知られています。無細胞ワクチン（aP）は、免疫反応の質においても課題があります。aPワクチンは主にTh2型の免疫応答を誘導し、抗体産生には有効ですが、Th1およびTh17型の応答が弱いため、長期的な免疫記憶や粘膜免疫が十分に形成されません [46]。これにより、免疫の持続期間が短くなり、接種後5〜8年で保護効果が有意に低下することが報告されています [5]。
このため、百日咳は接種率が高い集団でも流行が再燃する傾向にあります。特に、免疫が低下した青少年や成人が百日咳の保菌者となり、未接種の新生児に感染を広めるリスクが高まります [48]。この問題に対処するため、Tdapのブースター接種が不可欠であり、特に妊娠中の女性への接種は、新生児への間接的な保護を提供する重要な戦略です [3]。
妊娠中の接種と新生児保護
妊娠中のTdap接種は、新生児の百日咳リスクを最大90%以上低減することが示されています [3]。この効果は、母体で産生された保護抗体が胎盤を介して胎児に移行する「受動免疫」によるものです。接種は妊娠27〜36週の間に推奨されており、特に28〜32週が最適とされています [36]。この時期に接種することで、出産時の抗体レベルが最大化され、生後初期の新生児を保護できます [52]。
研究によると、妊娠中にTdapを接種した母親の新生児は、接種していない母親の新生児と比較して、生後2か月以内の百日咳発症リスクが91.4%低下し、生後1年間のリスクも約69%減少することが報告されています [3]。この戦略は、「コクーニング」（新生児に近接する家族の接種）よりも効果的であり、新生児保護の第一線として位置づけられています [36]。
免疫効果の評価と公衆衛生への影響
Tdapワクチンの有効性は、臨床試験および疫学的データによって裏付けられています。成人における百日咳の予防効果は、接種直後には70〜90%と高く、5年後でも約60%の効果が維持されることが報告されています [5]。ただし、効果は時間とともに徐々に低下するため、10年ごとのブースター接種が推奨されています [21]。
イタリアでは、Tdapの定期接種と妊娠中の接種が広く推奨されていますが、成人のブースター接種率は依然として低く、これが百日咳の再流行の一因となっています [57]。特に、2023年から2024年にかけて、ヨーロッパ全体で百日咳の症例が急増し、イタリアでも症例数が前年比で800%増加するなど、深刻な状況が報告されています [58]。このような流行は、免疫の持続期間の短さとブースター接種の不十分さが複合的に作用した結果であり、定期的な接種の重要性を改めて浮き彫りにしています。
副作用と安全性の評価
DTaPおよびTdapワクチンは、ジフテリア、破傷風、百日咳の予防に極めて効果的であり、世界中の公衆衛生政策の中心的な役割を果たしています。これらのワクチンは全体的に安全で、重篤な副作用は非常に稀です。しかし、接種後に発生する可能性のある副作用の種類や頻度は、接種者の年齢やワクチンの製剤（DTaPかTdapか）によって異なります [4]。安全性の評価は、臨床試験（フェーズIII）でのデータと、市場導入後の薬物監視（post-marketing surveillance）の両方から総合的に判断されています [60]。
常見の副作用
DTaPおよびTdapワクチンの副作用は、通常、軽度かつ一時的であり、数日以内に自然に消失します。主な副作用は接種部位の局所反応と、全身的な軽度の反応に大別されます [4]。
乳幼児（DTaP接種者）の主な副作用：
思春期および成人（Tdap接種者）の主な副作用：
- 局所反応：痛み（60–80%）、腫れ、硬結がよく報告されます。特にブースター接種後は頻度が高くなります [4]。
- 全身反応：倦怠感、頭痛、筋肉痛、軽度の発熱（5–10%）などが、乳幼児よりも成人で多く見られます [1]。
これらの反応は、免疫系がワクチンの抗原に反応している正常な兆候であり、特別な治療を必要とせず、冷罨法や解熱鎮痛薬（例：アセトアミノフェン）で対処できます [4]。
稀な重篤な副作用
重篤な副作用は非常に稀ですが、存在します。最も深刻なのは、ワクチンの成分に対するアナフィラキシー（重篤なアレルギー反応）であり、これは通常、接種後数分から数時間以内に発生します [1]。その発生頻度は100万回接種あたり1例未満とされ、非常にまれです [68]。
その他の稀な反応には以下が含まれます：
- 高熱（39°C以上）
- 熱性けいれん：非常に稀で、通常は長期的な後遺症を残しません [4]。
- 低張・低反応性エピソード（hypotonic-hyporesponsive episode）：乳幼児にまれに見られ、蒼白、筋弛緩、反応低下が特徴です。ただし、現代の無細胞ワクチン（aP）ではその頻度は旧式の全細胞ワクチンに比べて大幅に減少しています [4]。
年齢別の反応性と安全性プロファイル
ワクチンの安全性プロファイルは、接種者の年齢に大きく依存します。DTaPは抗原量が多いため、乳幼児では局所反応や軽度の全身反応が比較的頻繁に見られます。一方、Tdapは抗原量を低減しており、これは思春期および成人での反応性（reactogenicity）を意図的に低下させるためです [1]。
- 妊娠中の女性：Tdapワクチンは妊娠中に接種しても安全であることが多数の研究で確認されています。第3 trimester（27–36週）に接種することで、胎児への抗体移行が最適化され、新生児の百日咳リスクを最大90%以上低減できます [3]。胎盤を介した抗体移行は、新生児の受動免疫を提供します [34]。妊娠中の安全性データは、母体や胎児に重大なリスクをもたらさないことを示しており、早産、低出生体重、先天性異常のリスク上昇は認められていません [74]。
市場導入後の安全性監視と報告制度
イタリアでは、ワクチンの安全性は医薬品監視の枠組みで厳密に監視されています。イタリア医薬品庁（AIFA）が運営する国家医薬品監視ネットワークを通じて、医療従事者や市民からの副作用疑い報告が収集・分析されています [60]。このシステムにより、稀な重篤な副作用も早期に検出され、ワクチンの全体的な安全性プロファイルが継続的に評価されています [68]。
すべての副作用疑いは、AIFAの公式プラットフォームからオンラインで報告することが可能です [77]。この透明性の高い監視体制により、DTaP/Tdapワクチンの利益がリスクをはるかに上回ることが確認されており、公衆衛生上の信頼が維持されています [4]。
妊娠中の接種と新生児保護
妊娠中のTdapワクチン接種は、新生児、特に生後初期の乳児を百日咳（tossi convulsa）から保護するための最も効果的な戦略の一つです。百日咳は、未治療の新生児において呼吸困難、肺炎、無呼吸発作、さらには死亡に至る可能性がある重篤な感染症です。生後2か月までに初回のワクチン接種を受けることができないため、この期間の保護は母体からの抗体移行に依存します [36]。Tdapワクチンの妊娠中の接種により、母体で産生された特異的IgG抗体が胎盤を介して胎児に移行し、出生直後から免疫を提供する「能動免疫」ではなく「受動免疫」が成立します [34]。
接種時期と推奨スケジュール
国際的にも国内のイタリアを含む多くの国々で、Tdapワクチンの接種は妊娠27週から36週の間に推奨されています。特に、28週から32週の期間が最適とされ、この時期に接種することで、胎児への抗体移行量が最大化され、出生時の新生児の抗体価が最も高くなることが示されています [33]。この推奨は、世界保健機関（WHO）や欧州疾病予防管理センター（ECDC）のガイドラインとも一致しており、イタリアのPiano Nazionale di Prevenzione Vaccinale 2023-2025（PNPV）にも明記されています [82]。重要なのは、毎回の妊娠ごとに接種を受ける必要があることです。過去に接種歴があっても、抗体価は時間とともに低下するため、出産直前に母体の抗体価を高めることが新生児保護に不可欠です [34]。
効果と臨床的エビデンス
妊娠中のTdapワクチン接種の効果は、多数の臨床研究で裏付けられています。母体接種により、新生児の百日咳リスクが劇的に低下します。具体的には、出生後2か月以内の新生児における百日咳の発症リスクを91.4%まで低下させると報告されており、これは非常に高い保護効果です [3]。また、生後1年間のリスクは約69%低下するというデータもあり、新生児期の最も脆弱な時期をカバーする重要な保護手段であることが分かります [36]。この保護は、母体から移行した抗体が、新生児が自らのワクチン接種スケジュールを開始し、十分な免疫を獲得するまでの「ギャップ」を埋める役割を果たします。生後2か月、4か月、6か月で行われるDTaPワクチンの接種が、長期的な能動免疫を確立する基盤となります [24]。
安全性と副反応
妊娠中のTdapワクチン接種の安全性については、広範な疫学的調査と薬物監視（farmacovigilanza）データによって確認されています。大規模な研究によれば、接種を受けた妊婦と受けなかった妊婦との間で、早産、低出生体重児、先天奇形などの胎児や母体への有害な影響は有意差なく、同等であると報告されています [3]。副反応は、非妊娠成人と同様に軽度かつ一時的です。最も一般的なのは、注射部位の疼痛（60–80%）、紅斑、腫脹です。全身反応としては、軽度の発熱、倦怠感、頭痛、筋肉痛などが報告されていますが、これらは通常数日以内に自然に消失します [4]。重篤な副反応（アナフィラキシーなど）は極めて稀（100万回接種あたり1例未満）であり、接種の利益がリスクをはるかに上回るとされています [68]。
「コクーニング」戦略との比較
新生児保護のためのもう一つの戦略として、「コクーニング」（cocooning）があります。これは、新生児と密接に接する家族や介護者（父親、祖父母、兄弟姉妹など）にTdapワクチンを接種し、新生児を感染源から囲い込む（巣作り）という考え方です [90]。しかし、実際にはこの戦略は母体接種に比べて効果が限定的です。理由は、すべての関係者を接種させることが非常に困難であり、接種率を高めるのが難しいためです。一方、母体接種は、出産という明確なタイミングで接種が可能であり、効率的かつ確実に新生児に高濃度の抗体を供給できます。そのため、現在の公衆衛生政策では、母体接種が主要な戦略として位置づけられており、コクーニングは補完的な役割とされています [36]。
国内での実施状況と課題
イタリアでは、Tdapワクチンの妊娠中接種は公的医療制度により無料で提供され、全国的なアクセスが保証されています [92]。しかし、実際の接種率は地域によってばらつきがあり、全国平均で約50%程度と、目標とする高いカバレッジには達していないのが現状です [93]。この主な要因として、妊婦自身のワクチン接種への不安（esitazione vaccinale）、妊婦やその家族への不正確な情報の拡散、そして医療従事者からの情報提供や勧奨の不十分さが挙げられます [94]。この課題に対応するため、Agenzia Italiana del Farmaco（AIFA）やIstituto Superiore di Sanità（ISS）は、医療従事者向けの教育資料や妊婦向けの分かりやすい情報提供を強化しています。また、Associazione Ostetrici Ginecologi Ospedalieri Italiani（AOGOI）などの専門団体が主導する啓発キャンペーンも、接種率の向上に貢献しています [3]。
公衆衛生政策と集団免疫
DTaPおよびTdapワクチンは、ジフテリア、破傷風、百日咳（百咳）の3つの重篤な細菌性疾患に対する予防接種の中心的な役割を果たしており、これらの病気の制圧と根絶に向けた公衆衛生政策の基盤となっています [4]。特に、集団免疫（herd immunity）の形成を通じて、ワクチン接種を受けられない新生児や免疫不全の個人を含む脆弱な集団を保護する重要な手段です。世界保健機関（WHO）や欧州疾病予防管理センター（ECDC）は、Tdapワクチンの定期的なブースター接種と妊娠中の女性への接種を強く推奨しており、イタリアを含む多くの国で国家の予防接種計画に組み込まれています [6]。
集団免疫の形成とその限界
集団免疫は、集団内の免疫保有者の割合が一定の閾値に達することで、病原体の伝播が抑制され、未接種者や免疫が不十分な者も間接的に保護される現象です [98]。ジフテリアや百日咳のように人から人へ容易に感染する疾患の場合、集団免疫を確立するためには、人口の約95%が免疫を保有している必要があります [99]。一方、破傷風は人から人への感染はせず、環境中に存在する細菌の芽胞が傷口から侵入することで発症するため、集団免疫の概念は適用されません [4]。
DTaPワクチンによる乳幼児期の基礎免疫接種は、この集団免疫の閾値に到達するための第一歩です。しかし、無細胞百日咳ワクチン（aP）に含まれる抗原は限定的であり、免疫記憶の持続性が不十分であるため、接種後数年で免疫が低下（waning immunity）する可能性があります [5]。このため、免疫が低下した青少年や成人が百日咳菌の保菌者となり、免疫が未熟な新生児に感染を広げる「感染源」となるリスクが高まります。したがって、乳幼児の高接種率だけでは、百日咳の流行を完全に防ぐことは難しく、青少年および成人へのTdapブースター接種が集団免疫を維持・強化する上で不可欠です [57]。
イタリアにおける公衆衛生政策の実態と課題
イタリアの公衆衛生政策は、2023-2025年の予防接種計画（PNPV）に沿って、Tdapワクチンの接種を体系的に推進しています [82]。この計画では、百日咳の流行を抑制し、特に脆弱な新生児を保護するために、以下の戦略が採用されています。
- 青少年および成人へのブースター接種：12歳前後でTdapワクチンのブースター接種を推奨し、その後は10年ごとにdTpaワクチンで定期的に免疫を更新することが勧められています [31]。これは、免疫の低下を補い、成人から新生児への感染連鎖を断つための重要な対策です。
- 妊娠中の接種：百日咳から新生児を保護するための最も効果的な戦略として、妊娠27週から36週の間にTdapワクチンを接種することが強く推奨されています [33]。この時期に接種することで、母体で産生された保護抗体が胎盤を介して胎児に効率的に移行し、生後初期の無防備な時期を守ることができます。研究では、この戦略が新生児の百日咳リスクを最大91%まで低減することが示されています [3]。
- 「コクーニング」戦略：新生児の身近な接触者（両親、祖父母、保育士など）がTdapワクチンを接種することで、新生児の周囲に「保護の壁」を築くという戦略です。しかし、妊娠中の母体接種がより直接的かつ効果的であるため、現在は母体接種が最優先されています [36]。
課題と今後の展望
近年、イタリアを含むヨーロッパ諸国では、百日咳の流行が再び増加しています [108]。2023年から2024年にかけて、ヨーロッパでは約6万件の百日咳の症例が報告され、前年比で10倍以上に増加しました。イタリアでも同様の傾向が見られ、新生児や乳児の入院や死亡例が報告されています [58]。この流行の背景には、いくつかの要因が重なっています。
- 接種率の地域差：イタリア国内でも、接種率に大きな地域差があり、シチリア、カラブリア、カンパニア、ボルツァーノなど一部の地域では接種率が95%の目標に届いていません [110]。これらの「接種率の低い地域」が流行の発生源となるリスクがあります。
- 成人および妊婦への接種率の低さ：青少年や成人のブースター接種、そして何より妊娠中の接種率が依然として低く、集団免疫の「穴」が生じています [111]。
- 無細胞ワクチンの限界：DTaP/Tdapに含まれる無細胞百日咳ワクチンは、免疫系を刺激する抗原が限られているため、免疫記憶が不十分で、免疫が時間とともに低下しやすいという問題があります [5]。これにより、感染を完全に防ぐのではなく、発症を軽減する「病気予防」に留まってしまい、無症状のまま菌を保有・排出する「保菌者」が増える可能性があります。
これらの課題に対処するためには、接種率の低い地域への積極的な支援、医療従事者向けの教育と啓発活動の強化、そして「ワクチン接種は子供だけのもの」という誤解を正すための、一般市民向けの効果的なコミュニケーションが不可欠です。また、より長期間にわたる保護を提供し、感染自体を抑制できる次世代の百日咳ワクチンの開発も、今後の重要な課題となっています [113]。
課題と今後の展望
DTaPおよびTdapワクチンの導入により、ジフテリア、破傷風、百日咳の発生は劇的に減少しましたが、これらの病気の制圧には依然として多くの課題が存在します。特に、百日咳の再燃が顕著であり、2023年から2024年にかけて、ECDC（ECDC）によると、EU/EEA地域で約60,000件の症例が報告され、前年比で10倍以上に増加しています [108]。イタリアでも同様の傾向が見られ、2024年5月までに110件以上の症例が報告され、15人以上の新生児が集中治療室に入院し、3人の新生児が死亡するという深刻な事態となっています [58]。これらの発生は、免疫の「減衰」（waning immunity）や、妊娠中の女性へのワクチン接種率の低さが主な要因とされています。
百日咳ワクチンの免疫持続期間の限界
無細胞百日咳（aP）ワクチンの最大の課題は、その免疫記憶の持続期間が不十分であることです。研究によると、DTaPワクチンによる免疫は、初回接種後5〜8年で著しく低下し、有効性は初年度の80%以上から、7〜8年後には40%まで減少することが示されています [5]。これは、免疫系の反応の質に起因しています。無細胞ワクチン（aP）は、特定の抗原（トキソイドなど）のみを含むため、免疫記憶細胞の生成が不十分で、主に抗体産生を促進するTh2型免疫応答に偏る傾向があります [117]。一方、過去に使用されていた全細胞ワクチン（wP）は、細菌全体を不活性化したものであり、より多様な抗原を提示するため、細胞性免疫を活性化するTh1/Th17型の応答を誘導し、より強力で持続的な免疫を獲得できました [118]。このため、aPワクチンは安全性は高いものの、長期的な保護には劣り、ワクチン接種済みの青少年や成人が百日咳の保菌者となり、未接種の新生児に感染を広げる「感染の輪」が生じています。
妊娠中の接種率の向上と「ココニング」戦略の再評価
新生児を保護するための最も効果的な戦略は、妊娠中の女性へのTdapワクチン接種です。胎盤を通じて母体の抗体が胎児に移行するため、生後初期の新生児に「受動免疫」を提供し、百日咳のリスクを最大91%まで低下させることができます [3]。イタリアの公衆衛生政策では、27週から36週の間に接種することが強く推奨されています [33]。しかし、実際の接種率は依然として低く、地域によってもばらつきが見られます [121]。これに対して、かつて推奨されていた「ココニング」（cocooning）戦略、すなわち新生児に接する家族や介護者（父親、祖父母など）をワクチン接種するというアプローチは、実行が難しく、効果も限定的であることが明らかになっています [36]。現在では、妊娠中の母体接種が「ココニング」よりもはるかに効果的で実現可能な戦略として位置づけられています。
成人および高齢者へのブースター接種の重要性
成人や高齢者への定期的なブースター接種は、集団免疫を維持し、百日咳の循環を抑える上で不可欠です。イタリアのワクチン接種スケジュールでは、10〜12歳でTdapのブースター接種を1回行い、その後は10年ごとにdTpaワクチンのブースター接種を受けることが推奨されています [82]。特に、高齢者は破傷風に対する免疫が低下しやすく、接種率も低いことから、重症化のリスクが高くなっています [124]。また、成人が百日咳に感染すると、持続的な激しい咳（百日咳）を引き起こし、肺炎などの合併症を起こす可能性があります。これらの接種率を向上させるためには、医療従事者による積極的なオファー、地域の健康センターでのアクセスの容易さ、そして市民への継続的な啓発活動が求められます。
新たなワクチン開発への展望
現在のaPワクチンの限界を克服するため、新たなワクチンの開発が進められています。研究の焦点は、より持続的で強力な免疫を誘導するワクチンの設計にあります。一つのアプローチは、新しいアジュバント（免疫賦活剤）の使用です。現在のアルミニウム塩は抗体産生を促進しますが、細胞性免疫の誘導が弱いという欠点があります。Toll-like receptor（TLR）のアゴニストなど、新しいアジュバントは、Th1/Th17型の免疫応答を強化し、wPワクチンに近い質の高い免疫記憶を再現することを目指しています [117]。もう一つの有望なアプローチは、鼻腔内投与の生ワクチンやウイルスベクターワクチンの開発です。これらのワクチンは、自然感染に近い形で気道粘膜に免疫を誘導し、病原体の定着や排出を防ぐことで、感染と伝播の両方を抑制する可能性があります [126]。これらの次世代ワクチンが実用化されれば、百日咳の根本的な制圧が可能になると考えられています。